職業準備性と自己理解

私は障がいのある人の採用を担当しています。障がいのある人が働く為には「職業準備性が備わっていること」が必要だと言われています。「職業準備性」という言葉は一般に馴染みがない言葉だと思います。それでは「職業準備性」とはどんなものでしょうか？独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が発行する就業支援ハンドブックによると職業準備性とは「個人の側に職業生活をはじめるために必要な状態が用意されている状態」であると書かれています。

職業準備性につきましては下記の構成要素から成るピラミッドで表されることが多く、⑤が最も底辺の要素です。

①職業適性
②基本的労働習慣
③対人技能
④生活のリズム・日常生活
⑤健康管理・病気の管理・体調管理

当社では障がいのある方の実習を受け入れることが多く、実習生の多くは「作業についていけるか不安。」「課題が終わらなかったらどうしよう。」といった上記①の職業適性に関する不安を抱えていることがほとんどです。しかし実際就労に必要なのは①よりも②～⑤なのです。

中でもピラミッドの底辺、つまり障がいのある方が就労する上での基礎となるのが体調管理で、そこには障がい特性の自己受容・自己理解も含まれます。当社では障がいのある人を採用する際の条件として「自分の障がいについて全社員の前で説明できること」というものを挙げており、障がいのある新入社員は入社月にオンラインの昼礼で自己紹介を行う際自分の障がいについて説明を行うこととなっております。これは10年以上変わらない当社の伝統です。当社には現時点で73名の障がいのある社員が在籍しており、様々な特性を持った社員がお互いに助け合いながら業務を行っています。周囲の仲間との連携に於いて自分の障がいを開示することはとても重要です。障がい特性上口頭での指示が頭に入りにくい社員に対しては、周囲がチャット等を活用し伝達事項を視覚化します。特性を開示していなければいつまでも口頭の指示が続き、結果ミスが発生することになります。障がい特性上見通しが立たないと不安が高まる社員に対しては、上司が先の見通しを示しながら作業の指示を出します。このように入社時に社員が障がい特性を開示することで特性上起こり得る様々な課題が解消され、社員が安心して業務に取り組むことができるようになるのです。

これからも就職を目指す障がいのある人には実習等を通し「職業準備性」の大切さを伝え、そのチャレンジを応援していきたいと考えています。そして私個人も周囲の仲間に支えられていることを忘れずに、「自己理解」出来ているかな？と時々振り返りながら日々の業務に取り組んでいこうと思います。